本気で、会計で会社を強くしたいなら、おまかせください！
税理士の清水裕雅です。
いつもお読み頂きありがとうございます。
経営者の方から
顧問の税理士は何も情報提供してくれない
という話を聞くことがあります。
これはあくまでも経営者側の目線。
税理士側は、十分情報提供しているつもり
だったり、
本業のお仕事を邪魔しないようにと
気を使って、
早めに切り上げているのかもしれません。
もちろん
税理士自身や担当者の仕事量が多過ぎて
情報収集ができていないことも考えられます。
例えば、マイナンバー制度などのような
どの業種にも当てはまる情報は、
収集もしやすく、提供もしやすいもの。
しかしながら、経営者が欲しい情報は、
業種ならでは、自社ならでは
の情報だったりします。
こんな情報が欲しい
こんな話、ウワサを聞いたけど、
それってどうなの？自社にも当てはまる？
ということを質問するといいと思います。
情報提供されないと思っていたことが、
実はどちらに問題があるのか？
もしかすると、税理士側から
何も質問してこない、やる気のない経営者
だと思われているのかもしれません。
こんな情報が欲しい、
この情報の真偽を知りたい…
何を求めているか、
どんな方向に向かっているかがわかれば、
もっと頼れる税理士、担当者に
なってくれるはずです。
